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今のあなたは、「公募推薦を利用したいけど他の大学と併願できるの?」といった疑問を抱いているかもしれません。
最初に疑問の答えをご紹介しますと、「選択肢は決して多くはないが原則としては可能」という答えになります。
というのも公募推薦は専願が多いですが、一部の大学は併願受験を許容しているからです。
しかし、どの大学が併願受験を認めているのかはあまり知られていません。それに専願と併願という言葉の意味を正しく知らずに公募推薦に臨む人も実は毎年一定数います。
そこでこの記事では公募推薦の利用を考えている方に向けて、併願と専願の意味の違いや公募推薦で併願を利用する際の注意点。それに併願受験が可能な公募推薦を実施している大学名などについてまとめてみました。
この記事を書いた人:竹内健登(たけうち・けんと)
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東京大学工学部卒業。内定率100%の就活塾ホワイトアカデミーの創立者であり、ホワイトアカデミー高等部の校長。
自身の大学受験は東京大学に加えて倍率35倍の特別選抜入試を使って東京工業大学にも合格し、毎年数人しか出ないトップ国立大学のダブル合格を実現。
高校生の受験指導については東京大学在学時の家庭教師から数えると丸7年。現在は大学生の就活支援を通して培った書類添削スキルと面接指導力を武器に総合型選抜並びに公募推薦の指導を担当中。
倍率300倍を超える就活で確かな結果を出してきたメソッドを利用し、過去担当した高校生は全て志望校に合格させている。
目次
公募推薦の併願の可否は受ける大学次第
改めての話になりますが、公募推薦で併願ができるかどうかは受ける大学次第です。詳しく解説します。
専願が多いのは事実
多くの大学では公募推薦を専願制にしています。現に募集要項に目を通すと「出願者は合格した場合は必ず入学する者に限る」、といった記述が見つかります。
合格した際には入学が必須になるのが専願形式の公募推薦の特徴です。ただし、あくまで合格した際には入学が求められるだけなので不合格だった場合は、一般選抜等で再挑戦も可能です。
併願可能なパターン
公募推薦は専願が多いですが、例外的に併願を認めている大学があります。併願を認めている大学が採用している併願の条件についてこれから見ていきます。
①同じ大学内の他の学部との併願
公募推薦で出願した学部とは異なる学部・学科を公募推薦以外の受験方式で受験し、合格した中から行きたい学部を選ぶパターンです。
第1志望校の中でも行きたい学部・学科が複数あり、決めかねている場合などは有効でしょう。
ただし、受験スケジュール上、併願できる学部・学科が限られる場合もあります。募集要項を必ず確認し、計画的に進めましょう。
②他の大学との併願
決して多くはありませんが、他大学との併願受験を許容している大学もあります。よりたくさんの学生を集めたい中堅以下の大学に多いです。
例えば桜美林大学は、入試情報の公募推薦において「他大学へ志願することも可能」と明記しています。
⇒桜美林大学募集要項はこちら
国立大学の場合はほぼ専願である
これまでの内容で公募推薦でも併願が可能な大学がある事はよくわかったと思います。しかし注意をしておきたいのは併願受験が可能なのは私立大学であり、国公立大学の推薦入試は専願がほとんど。
というのも多くの国公立大学の公募推薦では募集要項に「本学以外の推薦入試への出願は認めない」などの注意書きが明記されているからです。
そのため 、国公立大学の公募推薦は基本的に専願型である点は押さえておきましょう。
改めて考えたい併願と専願の違い
国公立・私立問わず公募推薦は専願を採用している大学が多いですが、専願と併願の違いを意外と正しく理解していない受験生は少なくありません。
そこで改めて併願と専願の違いについて考えてみます。両者の相違点については表にまとめましたので、参考にしてみてください。
専願 | 併願 |
---|---|
出願先 | |
・1校のみ | ・同時に複数可能 |
合格時 | |
・必ず入学する | ・入学するか辞退するか選べる
・期限内に手続きをしない場合、入学辞退と見なされる |
入学の辞退 | |
不可 | 可 |
特徴 | |
・合格したら入学が義務付けられている。
・第一志望の大学以外では利用しないのが無難。 ・専願志望者を優遇する大学も一部にはある。 |
・合格しても入学を辞退できる。
・志望校を迷っている場合におすすめ。 |
専願の意味とは?
専願制は必ず入学するとの確約のもとで受験する形式です。その大学を第1志望に設定し、合格したら入学しなければなりません。
しかし、「合格時に入学しなければいけない」という条件である以上、受かった時に入学することを前提にしていれば滑り止めとして併願可能な大学を受験するのは可能です。
併願の意味とは?
一方で併願制は複数の大学に出願することが認められており、合格しても入学の義務がない受験形式です。入学の義務がない以上、合格後により志望度の高い大学に行きたい場合は辞退が可能です。
「受験校が第1志望ではない」、「進学先に迷っているので、複数の大学を受けておきたい」などの場合は併願受験を利用するのが一番。
理由は合格した場合、より志望度の高い大学の合否結果を見てから入学するかどうかを考えられるためです。ただし、合格後に受付期限が過ぎると自動的に辞退したと見なされるので注意しましょう。
専願制の大学を受けながら他の大学を受ける人は多い
公募推薦で専願制の大学を受けつつ、他の大学も受験する学生が多くなっています。よくあるのは併願を認めている大学の総合型選抜や、専願制のない一般選抜を利用するケース。
非専願制の大学なら何校でも受けられる
併願可能な大学なら合格後に入学しなくても良いため、受験しても問題ありません。そのため、公募推薦を受けるほとんどの学生は第1志望に合格できなかった場合を想定して、複数の大学を受験します。
第一志望の大学以外は滑り止めですが、複数の大学を受験すれば第一志望の大学の公募推薦に落ちても大学生になれる可能性が高いです。現役合格にこだわるのでしたら併願受験が可能な大学にも申し込むのは賢い選択です。
よくあるのは総合型選抜と一般入試の併用
併願受験で よくあるのは専願の公募推薦を受けつつ、総合型選抜や一般選抜で第2志望の大学を受けるケースです。
総合型選抜は公募推薦よりも併願を認めている大学が多いです。ただし、大学によって総合型選抜と公募推薦を併願する際の規定が異なるので、しっかりと募集要項をチェックしましょう。
また、一般選抜に関しては試験日が重複しなければ、何校でも併願受験できます。それに一般選抜ならば公募推薦で落ちた大学に再度挑戦する事も出来ますので押さえておきましょう。
公募推薦と一般選抜の両立をする際のポイントについては以下のページでまとめているのでよろしければどうぞ。
併願する際の注意点
併願受験は一種の戦略のため悪くありませんが、注意すべきポイントがいくつかあります。順番に見ていきましょう。
専願制の受験を複数申し込むのは基本的にNG
専願制の大学を複数申し込んでしまうと、両方合格したときに問題になります。そのため、専願の大学は必ず1校のみの出願にし、合格したらきちんと入学しましょう。
そして併願受験を希望する場合は専願の大学ではなく、併願を認めている大学に絞ります。
「こっそり複数出願してもバレないのでは?」と考えるかもしれませんが、基本的には出来ません。なぜなら、出願時には「調査書」を準備する必要があるためです。
調査書は担任の先生を通じて学校が許可したうえで発行される以上、専願の大学を複数校申し込もうとすると高校側に拒否をされます。
併願校の面接でも志望度の高さをアピールする
併願可能な大学でも、専願の受験生を優遇する傾向があります。そこで、面接の場では志望度の高さを念入りにアピールしましょう。
面接時に併願しているか聞かれたときは、「他の大学は第2・3志望なので、貴校に合格できたら入学します」とはっきり回答するのが良いです。
煮え切らない態度では評価が下がる可能性が高いのでため、どうしても入学したいという意思を伝えましょう。
専願制の大学に受かった場合は入学をする
専願制の大学に受かったら原則として入学必須です。「経済状況が悪化して学費が支払えなくなった」などのやむを得ない事情がない限り、辞退は認められません。
万が一辞退した場合は学校間の信頼関係に関わるため、来年度以降に受験する後輩に影響が出る恐れもあります。専願で受験するかどうかは、ご家族や担任の先生としっかり話し合って決めましょう。
受験料や必要に応じては入学金の負担は覚悟する
併願する場合はそれだけ受験料がかかります。また第1志望校の合格発表日よりも先に併願校の入学手続きの締切日が来る場合は入学金を納める必要があります。
専願・併願問わず一括納入のケースが多いので、負担は大きくなります。複数校を受験するほど出費が非常にかさむため、併願校が多くなれば金銭的な負担が増えていく点は知っておきたいですね。
おすすめは併願で受験する各大学の入学手続きの締切日を確認し、受験のスケジュールを調整しておくことです。これを行えば滑り止めの大学に支払うことになる入学金の負担を最小限に抑える事が出来ます。
受ける大学の総数は3~5校にする
滑り止めの大学も含め3~5校程度にしましょう。
併願数に制限はありませんが、受ける大学が多いほど準備が大変になります。小論文やプレゼンテーションなど、大学ごとに試験内容が変わってくるからです。
試験日が連続すれば、第1志望の入試に集中できなくなる可能性もあります。滑り止めの準備が原因で第一志望の大学に落ちてしまえば本末転倒ですよね。
そこで、併願校は同じ試験方法で受験できる大学を選ぶことをおすすめします。第1志望が書類審査・面接・プレゼンテーションなら、第2・3志望も同系列のところにするなどです。
コラム)指定校推薦と専願型の公募推薦の併願は出来ない
基本的に指定校推薦は他の入試との併願ができない制度となっています
指定校推薦とは大学側が特定の高校にだけ推薦枠を提供する方式です。大学と高校の信頼関係が大きく関わっているので、入学を辞退すると翌年の推薦枠がなくなる可能性もあります。
それに高校側からも併願できないと注意を受けるはずです。
そこで2つ以上の大学を受験したいのでしたら、公募推薦と一般入試または公募推薦と総合型選抜(併願可)の併用を検討してみてください。
なお、当ページでは特に取り上げていない指定校推薦と公募推薦の違いについては以下のページで取り上げておりますのでご興味があればどうぞ。
大学が併願可なのか専願なのかの確認方法
公募推薦が専願制か併願制かは、入学願書や募集要項などに明記されていることが多いです。記述例を見てみましょう。
併願が認められるケースの記述例 |
---|
|
専願受験の記述例 |
|
上記のように大学によって言い回しが変わってきます。
募集要項の中には専願と明記していなくても、「本学を第1志望にすることが前提」といったフレーズがあれば基本的には専願だと思った方が良いでしょう。
誤って専願の大学を併願校として選ばないためにも受験を考えている大学の募集要項は出願前にしっかりとチェックしておきましょう。併願・専願に関する記述がない場合は、必ず大学に問い合わせてください。
併願受験がOKな公募推薦を提供している大学一覧
次に併願受験が可能な公募推薦を提供している大学と倍率を紹介します。受験校選びの参考にしてみてください。
関東の大学編
まずは関東にある大学の中で公募推薦で併願受験を認めている大学をいくつか倍率付きでまとめてみました。
大学名 | 学部 | 倍率 (2020年度) |
---|---|---|
桜美林大学 | グローバル・コミュニケーション学群 | 1.3倍 |
大正大学 | 文学部 (日本文学科) |
1.6倍 | 帝京大学 | 薬学部 | 3.1倍 |
武蔵野大学 | 法学部 | 1.7倍 |
帝京大学は3.1倍と高いですが、他の4つの大学は2倍を切っています。つまり、100人受験すれば50人以上が受かるので倍率の面では決して高くありません。
そのため、大学側が定めた出願条件を満たしているのでしたら積極的に併願校の利用は考えたいですね。
関西の大学編
次に関西にある大学の中で公募推薦で併願受験を認めている代表的な大学をまとめてみました。
大学名 | 学部 | 倍率 (2020年度) |
---|---|---|
龍谷大学 | 経済学部 | 6.4倍 |
関西外国語大学 | 英語キャリア学部 英語キャリア学科 |
6.3倍 | 摂南大学 | 法学部 | 2.9倍 |
京都橘大学 | 看護学部 | 4.7倍 |
どの大学も倍率自体は2.5倍を超えているので決して低くはありません。
しかし、倍率面では難易度が高そうに見えても受験生の質が高くないケースもありますので倍率の高さ=合格が難しい、というわけではありません。
そのため、関西圏で併願受験が可能な公募推薦を提供している大学をお探しでしたら倍率の高さは気にせず受験をしてみるとよいでしょう。
このページのまとめ
今回は公募推薦の専願・併願や併願可能なパターン、注意事項などについて解説してきました。最後に改めて今回ご紹介した内容の中で特に重要な項目を一覧にしてみました。
- 公募推薦は専願が多い。特に国立大学はほぼ専願。
- 併願できるパターンは「①同じ大学内の別の学部 ②他の大学と併願」の2種類。
- 専願は1校のみで、合格時には入学必須。
- 併願は複数校を受験でき、入学辞退も可能。
- 公募推薦を受けつつ、総合型選抜や一般選抜を併用する受験生も多い。
- 併願校の面接でも志望度の高さをアピールする必要がある。
- 受験校は3~6校がおすすめ。
- 公募推薦で併願可能かどうかは、募集要項などに明記されている。
ぜひこの記事を参考にして、今後の試験対策に役立ててください。最後にこのページの内容と併せて目を通しておきたいページを1つご紹介します。
この記事の監修者:諏訪孝明
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東京大学経済学部卒。学生時代・社会人時代と合わせると受験指導歴は約15年のベテラン講師。
過去受験指導をした生徒数は400人を超えており、東大・早慶・MARCHの合格者も多数。一般選抜だけではなく、総合型選抜・公募推薦の指導歴も豊富であり、旧AO入試時代と合わせると30名以上を担当。
2020年度に関しても公募推薦で上智大学に合格をした生徒の主担任を務め、奇跡の合格獲得を実現。当スクールの高大接続のビジョンに共感し、主任講師という形で当スクールの設立時より参画。
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