総合型選抜(旧AO入試)対策の専門塾ホワイトアカデミー

BLOG

2024.08.26 推薦入試

大学受験の指定校推薦では欠席日数・遅刻回数は何日までOK?多いと不利な理由と対策まで解説

大学受験の指定校推薦では欠席日数・遅刻回数は何日までOK?多いと不利な理由と対策まで解説

指定校推薦の場合、高校からの推薦枠さえ獲得できれば、志望大学への合格率が非常に高くなります。

ただし、この推薦枠を得るための校内選考では、学業成績に加えて、欠席日数や遅刻回数も重要な選考基準です。

特に高校3年生の出願までの期間の遅刻・欠席日数がカウントされ、その数が多いと指定校推薦の校内選考で選ばれる確率が下がってしまいます。

しかし、その過程で遅刻や欠席日数がどこまで許容されるのか、不透明な部分も多いです。

この記事では、指定校推薦における欠席や遅刻の制限について解説し、欠席や遅刻が多い場合の不利な理由から対策までを解説していきます。

現在からの対策で変えられるものと変えられないもの、それぞれを理解したうえで最適な選択を取るようにしましょう。

この記事を書いた人:竹内健登(たけうち・けんと)

東京大学工学部卒業。内定率100%の就活塾ホワイトアカデミーの創立者であり、ホワイトアカデミー高等部の校長。

自身の大学受験は東京大学に加えて倍率35倍の特別選抜入試を使って東京工業大学にも合格し、毎年数人しか出ないトップ国立大学のダブル合格を実現。

高校生の受験指導については東京大学在学時の家庭教師から数えると丸7年。現在は大学生の就活支援を通して培った書類添削スキルと面接指導力を武器に総合型選抜並びに公募推薦の指導を担当中。

倍率300倍を超える就活で確かな結果を出してきたメソッドを利用し、過去担当した高校生は全て志望校に合格させている。

目次

大学の指定校推薦は欠席日数と遅刻回数が多いと不利になる理由

指定校推薦で遅刻・欠席が多いと不利になる理由
指定校推薦は、学生の総合的な評価に基づく大学入試方法の一つであり、欠席日数や遅刻回数が多いと校内選考で不利となります。

しかし、欠席日数や遅刻回数が多いと不利になるのはなぜでしょうか?

その理由は、大学側が求める学生像や学業に対する姿勢が大きく関係しています。まずは、具体的な理由について詳しく確認しましょう。

学業成績の安定性

欠席日数や遅刻回数が多いと、大学に入学してからの学業成績の安定性に疑問が生じる可能性があります。

例えば、欠席や遅刻が多いと、授業についていくのが難しかったり、重要な試験や課題を見逃したりすることがあります。

その結果として、学業成績が安定せず、成績が低迷し続ける可能性が高くなります。

大学側は、学びを深めるために必要な資質の1つが「継続的に安定した学習ができる」ことだと考え、それができる学生を求めています。

そのため、欠席が多い学生は継続的に学習できない学生と判断され、校内選考において「大学へ推薦することのできない生徒」とみなされることがあるのです。

公募推薦よりも信頼性が重要になる

公募推薦より信頼性が重要
指定校推薦は、高校と大学との信頼関係に基づいて行われており、公募推薦以上に信頼性が重要です。

高校と大学が長年築いてきた関係の上に成り立っているため、大学側としては学生が優れた成績を収め、校風に合う人材であることを期待しています。

つまり、推薦される学生が頻繁に欠席や遅刻をしていると、学業に対する姿勢や責任感に疑問を抱かれることになるのです。

さらに、高校が推薦する学生が大学での期待に応えられなかった場合、大学側はその高校からの推薦に対して信頼を無くす可能性もあるかもしれません。

そのような判断から、欠席や遅刻が多い学生は、指定校推薦の校内選考の際に不利になることがあります。

参考記事:改めて押さえたいこの推薦入試の全体像

校内選考で選ばれる確率が下がる

欠席日数や遅刻回数が多いと、校内選考で選ばれる確率が下がります。これは、他の指定校推薦の候補者に比べて、学生の責任感や自律性を表す指標としてマイナスな評価を持つことになるからです。

指定校推薦の出願条件には、評定平均や課外活動の実績なども含まれますが、欠席日数や遅刻回数も重要な評価項目の1つになります。

特に、指定校推薦の枠は1校あたり1〜3名と限られていることが多く、他の生徒が出席率や遅刻の少なさをアピールできる中であなただけ遅刻や欠席が多いことだけでも選考は非常に厳しくなります

指定校推薦は高校と大学との信頼関係で成り立っているため、高校は大学からの信頼を裏切らないと確信できる学生を推薦しなければなりません。

結果として、欠席や遅刻が多い生徒は、信頼性の観点から他の候補者に比べて不利な立場に置かれることが多いです。

欠席や遅刻いつまでカウントされる?条件や選考の基準について

欠席と遅刻の日数はいつまでカウントされる?
指定校推薦を使って志望校合格を目指す学生にとって、欠席日数や遅刻回数がどのように評価されるかは非常に重要なポイントです。

高校生活のいつまでの期間が評価対象となるのかといった具体的な条件や選考基準について知っておくことは、受験対策を進める上で欠かせません。

ここからは、指定校推薦における欠席日数と遅刻回数のカウント期間や、その条件・選考基準について詳しく解説していきます。

高校3年生の出願までの期間で欠席日数と遅刻回数がカウントされる

指定校推薦における欠席日数と遅刻回数は、高校3年生の出願までの期間でカウント・判断されます。

つまり、高校1年生から3年生までの欠席日数と遅刻回数を校内選考によって評価されるわけです。

また、この期間は高校の授業日であり、学校行事や休校日は含まれません

しかし、それぞれの高校や大学のルールにより異なるため、具体的な数値や評価基準は各自で確認するようにしましょう。

3年間のうち10日以内であれば許容範囲

10日までは許容範囲
大学や高校によって指定校推薦の基準は異なりますが、一般的に3年間で欠席日数が10日以内であれば許容される場合が多いです。

この基準は、学業に対する安定した取り組みを評価するために1年生〜3年生の3年間のトータルの通学期間で設定されています。

例えば、もし高校1年生と2年生の間に合計で8日間欠席していた場合、高校3年生では残り2日の猶予があります。この範囲内であれば、欠席が評価に大きく影響する可能性は低いです。

逆に、1年生と2年生で既に10日以上欠席している場合は、3年生での欠席を極力避ける必要があります。

このように、指定校推薦での志望校合格を目指す場合は、3年間を通じて欠席日数を管理し、10日以内に抑えることが重要となるため、早い段階から把握しておく必要があります。

出席停止の日数はカウントされない

学校側の指示による出席停止や、インフルエンザなどによる出席停止による欠席は、指定校推薦の際に評価対象とはなりません。

これは、学校保健安全法で「学校において予防すべき感染症(学校感染症)」として指定されている病気に罹患した場合、出席停止が義務付けられているためです。

参照:学校保健安全法施行規則

例えば、インフルエンザや麻しんなどに罹患した場合、定められた期間を欠席し、解熱後一定期間が経過した場合や、医師の登校許可が出たら登校することが決められています。

こうした病気による欠席は、学校側が指示したものであり、学生本人の責任ではないため、指定校推薦の評価において欠席日数としてカウントされることはありません。

ただし、この場合には診断書の提出が必要となります。診断書により、出席停止の期間が正式に認められることで、欠席日数としてカウントされないことになります。

指定校推薦での志望校合格を目指す学生は、このような出席停止の際には必ず診断書を提出し、適切な手続きを踏むことを意識しましょう。

大学や高校によっては30日まで大丈夫な場合も

30日まで大丈夫なケースも
指定校推薦の出願条件は、各大学や高校のポリシーにより異なるため、欠席日数の許容範囲も一律ではありません。

遅刻や欠席日数は10日以内に納めるのが条件と先述しましたが、ある大学や高校では、欠席日数が30日程度までであれば問題とされないケースもあります。これは、その学校の方針や過去の実績に基づいて設定されている基準です。

一方で、非常に厳格な基準を持つ学校では、欠席日数が10日より少ない場合でも不利になることがあります。こうした学校では、欠席が学業成績や学習態度に直結すると考えられており、出席状況を重視しています。

このため、指定校推薦を使って志望校合格を目指す学生は、自分が志望する大学や高校の具体的な基準を事前に確認することが重要です。

各学校のポリシーに沿った形で出席日数を管理し、必要に応じて欠席の理由や正当性を説明できるようにしておくことが、指定校推薦を成功させるためのポイントとなるでしょう。

一般的には遅刻・早退3回で欠席1回の扱いとなる

遅刻や早退は、学校によって異なる基準がありますが、一般的には3回の遅刻や早退が欠席1回分としてカウントされるケースが多いです。

このようにして計算されるため、欠席日数の条件に沿う場合でも、遅刻のみで30回までなら許容されるという考えもあるでしょう。

しかし、遅刻の回数が多いと、出席日数としては問題なくても、学業に対する姿勢や責任感に対して悪い印象を与えかねません。

具体的な例として、遅刻が30回ある場合、遅刻することが常態化している学生だとみなされるケースがあります。

形式上は基準をクリアしていても、印象が悪くなり校内選考の際に不利にはたらくことがあるため、遅刻回数は少ないに越したことはないでしょう。

これは、大学や高校が求める学生像に合わないと見なされる可能性があるためです。 単純な欠席日数に換算するだけでなく、学業に対して真摯な姿勢で臨み遅刻や早退を最小限に抑えるよう努めましょう。

遅刻と欠席が多い中で合格の可能性を高める対策

欠席と遅刻が多くても合格するための対策
欠席日数の条件はクリアしているものの、欠席日数や遅刻回数が多いために指定校推薦が不安な学生もいるでしょう。しかし、諦める必要はありません。

ここからは、欠席日数や遅刻回数が多い場合でも指定校推薦の可能性を高めるための具体的な対策について紹介します。

今からできることを実践し、推薦を得るための準備を整えましょう。

これ以上欠席日数も遅刻回数を増やさない

当然のことですが、今後は一切欠席しないように心掛けることが大切です。

欠席日数や遅刻回数が多い学生は、まずこれ以上それらを増やさないことが最初のステップとなります。

そのためには、まず意識的に体調管理をする必要があります。具体的には、バランスの良い食生活を心掛け、毎日の食事にビタミンやミネラルを豊富に含む野菜や果物を取り入れましょう。

また、規則正しい生活リズムを保つことも重要です。毎晩同じ時間に就寝し、十分な睡眠を確保することで、朝の体調を整えることができます。

さらに、週に数回の軽いジョギングやウォーキングなど、無理のない範囲で体を動かすことで、免疫力を高め、病気にかかりにくい体を作ることができます。

運動はストレスの軽減にも効果的で、大学への不安がある受験生の精神的な健康も維持しやすくなるでしょう。

面接で欠席理由と遅刻の数が多い理由を答えられるようにする

理由を答えられるようにする
大学の面接に進むことができた場合には、欠席理由と遅刻の数が多い理由を明確に答えられるように準備しておくことが重要です。

面接では、欠席日数や遅刻回数が多いことについて必ずと言っていいほど質問されます。この際、あいまいな回答ではなく、具体的で納得できる理由を述べることが求められます

例えば、長期の病気や家庭の事情など、やむを得ない事情があった場合は、そのことを正直に説明しましょう。医師の診断書や家庭の証明書など、証拠となる書類を用意しておくとより説得力が増します。

また、3年生からの出席状況が改善されていることをアピールすることも有効です。

これまでに欠席や遅刻が多かったとしても、現在はしっかりと出席していることを示すことで、大学側に対して学業に対する真摯な姿勢を伝えることができます。

小論文の対策をする

小論文は、指定校推薦の選考において重要な評価項目の一つです。

特に、欠席や遅刻の多さが不利になると感じている学生は、小論文で良い印象を与えることが有効な対策となります。

しっかりと対策を行い、優れた小論文を提出することで、学業に対する熱意や思考力をアピールしましょう。

まず、過去の小論文の例やテーマの傾向を調べることが重要です。これにより、どのような内容が求められているかを把握できます。

多くの大学では、一般的なテーマに加え、その大学の教育方針や特色に関連したテーマが出題されることがあります。一般的なテーマとしては、環境問題や社会問題、自己成長に関する主題などが挙げられます。

また、教育方針・特色に関連したテーマとしてアドミッション・ポリシーに対する感想や大学の志望動機を書かせるケースもあります。その他にも、具体的な対策として、書き方の基本もしっかりと押さえておきましょう。

論理的な構成や明確な主張、適切な例を用いた具体的な説明などが求められます。日頃から新聞記事やエッセイを読んでおくと、論理的な文章に触れる機会が多くなるので構成のコツを身につけやすくなります。

また、1つでも多くの小論文を書いて添削してもらうことが最大の対策となるでしょう。

成績や他の活動など評定平均を高める

評定平均を高める
指定校推薦の選考基準には、出席日数以外にも評価される要素が多くあり、他の評価ポイントに力を入れることでバランスを取ることができます。具体的には、学業成績の向上や部活動、生徒会活動などに積極的に取り組むことが重要です。

例えば、学業成績を高めることは最も効果的な対策の一つです。定期試験や授業の提出物に全力を尽くし、可能な限り高い評価を得るようにしましょう。

そのほかにも、部活動や生徒会活動など、課外活動への積極的な参加も評価の対象となります。

例えば、部活動での優れた実績や、生徒会でのリーダーシップ経験は、学業以外の面でも優れた能力を持っていることを示す根拠となるでしょう。

出願期間までに猶予がある場合は、その期間を最大限に活用して対策を講じることができます。

今からでも高められる評価項目に力を入れることで、欠席日数や遅刻回数が多いという不利な点を補うようにしましょう。

進路指導担当者や担任に相談をする

進路指導担当者や担任教師との定期的な面談を通じて、指定校推薦における欠席日数が与える影響を最小限に抑えるための具体的なアドバイスをもらうことも重要な対策の1つです。

進路指導担当者は、大学受験や推薦に関する豊富な知識と経験があるため、定期的に相談することで、自分の欠席日数や遅刻回数が推薦にどの程度影響するかを正確に把握できるでしょう。

また、どのようにして欠席日数や遅刻の影響を最小限に抑えるかについて、具体的な対策を教えてもらうことができます。

例えば、

  • どのような書類を準備すべきか
  • 面接でどのように欠席理由を説明すれば良いか

など、具体的なアドバイスをもらえるでしょう。

さらに、欠席理由やその後の取り組みを担任教師にしっかりと伝えることも重要です。

欠席や遅刻の理由を正直に説明し、その後どのようにして改善してきたかを伝えることで、指定校推薦の推薦状にポジティブな内容を反映してもらうことができます。

参考記事:指定校推薦の校内選考が怖い時に目を通したい不安の軽減方法

万が一校内選考に落ちてしまったら

指定校推薦の校内選考に落ちた場合
指定校推薦の校内選考に落ちてしまった場合や、指定された欠席日数を超えてしまった場合でも、希望の大学への進路を諦める必要はありません。

こうした状況に直面したときの対策や次に取るべき行動について知っておくことは、希望する大学への道を開くためにも非常に重要です。

ここからは、指定校推薦の選考に落ちた場合や、欠席日数が基準を超えてしまった場合の具体的な対策と次のステップについて詳しく解説します。

公募推薦や総合型選抜(AO入試)を検討する

欠席日数や遅刻回数が多く指定校推薦が難しい場合には、公募推薦や総合型選抜を検討することが重要です。

公募推薦とは?

公募推薦は、指定校推薦と異なり、全国の高校生を対象にした推薦制度です。

学校の推薦が必要ですが、指定校推薦ほど厳しい条件が課されることは少ないため、より多くの学生が応募できます。公募推薦は、学業成績だけでなく、部活動や課外活動の実績、特技や将来の目標など、さまざまな要素が評価対象となります。

総合型選抜とは?

一方、総合型選抜は、学力試験ではなく、書類選考や面接、小論文などを通じて、学生の個性や適性を総合的に評価する入試制度です。

総合型選抜は、大学側が求める学生像に合致するかどうかを重視するため、自分の強みや将来のビジョンをアピールすることが重要です。

総合型選抜や公募推薦の合否は総合評価で決まる

公募推薦や総合型選抜は、合否の結果は小論文や出願書類、面接の印象、課外活動の実績といった複数の評価対象項目の総合評価で決まるため、欠席日数や遅刻回数が多少多くても他の面でカバーできる可能性があります。

例えば、部活動でのリーダーシップ経験や地域貢献活動、独自の特技などを強調することで、他の受験生との差別化を図ることができるでしょう。

一般選抜に備える

指定校推薦や総合型選抜が難しい場合、志望校へのこだわりが強いなら一般選抜に備えることが最後の手段となります。

一般選抜の特徴

推薦入試とは異なり、一般選抜は学力試験の結果が最も重視される選抜方法です。

欠席日数や遅刻回数が直接影響することはありませんが、その代わりに高い学力と試験対策が求められます。行きたい大学への熱意が強い場合、この選択肢をしっかりと検討することが重要です。

一般選抜に備えるためにやるべき事

一般選抜に備えるためには、まず基本的な学力をしっかりと身につけることが必要です。

普段の授業を大切にし、定期テストや模擬試験を通じて自分の弱点を把握し、重点的に補強することが求められます。

また、大学ごとの入試傾向を分析し、過去問を繰り返し解くことで、試験の形式や出題傾向に慣れることが重要になります。

行きたい大学へのこだわりが強い場合、一般入試は最後の手段となりますが、推薦入試で得られない経験や達成感も得られるため、ポジティブに捉えて努力することが大切です。

大学指定校推薦の欠席日数や遅刻回数に関するよくある質問

よく寄せられる疑問に回答
指定校推薦を使って志望校合格を目指す学生にとって、欠席日数や遅刻回数についての疑問や不安は尽きないものです。

ここまでは、欠席や遅刻が推薦に与える影響や具体的な対策について解説してきましたが、まだ悩みや疑問が残っている学生もいるかもしれません。

そこで、指定校推薦の欠席日数や遅刻に関するよくある質問を取り上げ、それぞれに対する具体的な回答を紹介します。

欠席日数が30日を超える場合は選考に落ちてしまう?

欠席日数が30日を超える場合、指定校推薦の選考に落ちる可能性は確かに高くなりますが、一概に落ちるとは言い切れません。

まず、大学や高校によって欠席日数の基準は異なるため、自分が志望する大学の具体的な基準を確認することが大切です。

30日を超える欠席があっても、その理由や背景によっては考慮される場合があります。例えば、長期の病気や家族の事情など、やむを得ない理由がある場合には、その詳細をしっかり説明することが必要です。

欠席数や遅刻数が多いと指定校推薦の合格取り消しはある?

欠席や遅刻が多いと合格取り消し?
基本的には、欠席数や遅刻数が多くても、一度合格が決まると、その後の欠席や遅刻が原因で合格が取り消されることは通常ありません。さらに、合格後に成績が多少落ちたとしても、基本的には問題ありません。

ただし、いくつかの例外もあります。合格後に素行不良が発覚した場合や、卒業に必要な条件を満たせない場合は、合格が取り消される可能性があります。

大学と高校のどちらの基準で判断される?

指定校推薦における選考については、基本的に高校内で行われます。

つまり、推薦の選考や評価は主に高校の基準に基づいて行われるのが一般的で、高校は自校の生徒の出席状況や成績、活動実績などを総合的に評価して、推薦する候補者を決定します。

しかしながら、欠席日数や遅刻回数に関して大学側が具体的な上限を指定することもあります

例えば、推薦を受けるための条件として「欠席日数は出願までの3年間で○日以内」などの基準を設ける大学も存在します。

このような場合、高校はその基準に沿って推薦候補者を選考します。

3年間で遅刻20回は多いですか?

3年間で20回遅刻は多い?
3年間で遅刻20回は、一般的にはやや多いと見なされる傾向にあります。

3年間で遅刻20回であれば、1年間に平均して6~7回の遅刻がある計算になりますが、学校によってはこの頻度が評価基準にマイナス影響を与える可能性が高いでしょう。

さらに、指定校推薦をもらえるかどうかはライバル次第でもあります。

もし他の生徒が遅刻回数がより多いのであれば、自分の可能性が高まることもあります。

最終的には、他の候補者との比較で総合的に評価されるため、現在の状況を改善し、これ以上遅刻しないように努めることが大切です。

今回の内容のまとめ

指定校推薦と欠席日数の関係のまとめ
指定校推薦を使って志望校合格を目指す場合、欠席日数は3年間で10日以内が一般的に許容範囲とされますが、学校や大学によって基準は異なり、最大30日まで許容される場合もあります。

遅刻は3回で欠席1回分とカウントされることが多いです。欠席や遅刻が多いと学業への姿勢に疑問が生じ、不利になる可能性があります。

遅刻・欠席日数が多くなってしまった場合の対策としては、

  • これ以上欠席や遅刻を増やさないこと
  • 面接で欠席理由を明確に説明できるよう準備すること
  • 小論文の対策を強化すること
  • 学業成績や他の活動で評定平均を高めること

が重要です。

また、進路指導担当者や担任と相談したうえで、公募推薦や一般入試などの選択肢も検討することで、万が一指定校推薦が落ちてしまった場合も落ち着いて進路を選択できるようになるでしょう。

参考記事:万が一校内審査に落ちてしまった時の対処法とは?

この記事の監修者:諏訪孝明

東京大学経済学部卒。学生時代・社会人時代と合わせると受験指導歴は約15年のベテラン講師。

過去受験指導をした生徒数は400人を超えており、東大・早慶・MARCHの合格者も多数。一般選抜だけではなく、総合型選抜・公募推薦の指導歴も豊富であり、旧AO入試時代と合わせると30名以上を担当。

2020年度に関しても公募推薦で上智大学に合格をした生徒の主担任を務め、奇跡の合格獲得を実現。当スクールの高大接続のビジョンに共感し、主任講師という形で当スクールの設立時より参画。

推薦入試